東海から西の太平洋側にある南海トラフで巨大地震が発生した場合、
東京では超高層ビルが２０分以上揺れ続けるおそれがあるという
最新の研究がまとまりました。
ビルによっては上層階の揺れ幅が３メートル近くに達し、
構造が破壊されて使用できなくなる被害が想定されることから、
専門家は、揺れを抑える耐震対策を進める必要があると指摘しています。
茨城県つくば市にある防災科学技術研究所の研究グループは、
国の委託を受けて、南海トラフで巨大地震が発生した場合に超高層ビルなどを揺らす、
「長周期地震動」と呼ばれる揺れを予測しました。
それによりますと、最悪の場合、東京や大阪、名古屋市では、
地面の揺れが１０分以上続くという結果になり、
超高層ビルの上では揺れがさらに増幅し、
継続時間も長くなるおそれがあるということです。
予測された揺れが超高層ビルに及ぼす影響を調べるため、
建築構造に詳しい工学院大学の久田嘉章教授は、
東京・新宿区にある２９階建ての大学のビルをモデルに
シミュレーションを行いました。
コンピューター上に柱と「はり」などの構造を再現して解析した結果、
地震発生から３分余りで最上階のビルの揺れ幅は最大２メートル８８センチに達しました。
このビルでは、揺れ幅がおととしの巨大地震の際の５倍近くに、
揺れの継続時間は２０分以上になるおそれがあり、
柱と「はり」の接合部が想定を超えてゆがみ、
壁や天井などが崩れるなどの被害が想定されるということです。
２年前の東日本大震災で、仙台市では体に感じる揺れが地面で６分以上続きました。
一方、東京では２倍近い１１分も続いたほか、
震源から７７０キロ離れた大阪でも７分近くにわたって揺れが続き、
超高層ビルの上の階では揺れが増幅されて１０分以上にわたって
揺れ続けたところもありました。
インターネット上でも、新宿の高層ビルが大きく揺れているのが
はっきりと分かる動画もありました。
超高層ビルなどを揺らす「長周期地震動」の揺れは、
柔らかい地質に入り込むと増幅する性質があり、
関東平野や大阪平野など堆積層で出来た平野は地質が柔らかいため
揺れが増幅される傾向があります。
こうした長周期地震動の揺れ幅を抑え、揺れる時間を短くするためには、
建物の柱と「はり」がゆがむのを抑えるダンパーなど、
「制震装置」を取り付ける対策が有効だとされています。
超高層ビルは全国におよそ２５００棟あり、企業や行政の事務所や店舗、
住宅などに使われ、１棟当たりで数千人以上が利用していることから、
揺れで使用できなくなると都市機能への影響も避けられません。
いつ大きな地震が起きるかは、現在の所、誰も予知出来ません。
起きていない今のうちに、今出来る最善の対策をしておく事が
望ましいのではないでしょうか。
